皆さん、こんにちは！大創産業 採用担当です。

就職活動を進める中で、皆さんが最も気になるポイントの一つが「社会人になってからの生活」ではないでしょうか。

「初めての一人暮らし、お金は足りるかな…」「貯金や趣味にお金を使えるゆとりはあるのだろうか…」そんな不安を抱えている方も少なくないはずです。

大創産業では、新入社員の皆さんが経済的な不安を感じることなく、思い切って仕事に挑戦し、プライベートも全力で楽しめる環境を整えるため、待遇面の改定を実施いたします！

今回は、「基本給の引き上げ」と「新・社宅制度」の全貌を、具体的なシミュレーションと共にご紹介します。

▪️基本給が「28万円」にアップ！1年目のリアルな想定年収は？

若手社員の経済的安定とスタートダッシュを応援するため、2026年7月1日より基本給のベースを大幅に改定しました！

※今回の改定により、今後入社される新卒の皆さんは、「基本給28万円」が満額適用されます。

• 改定前：月給26万円
• 改定後：月給28万円（2万円の引き上げ）

※大学院卒（大学等含め6年制）、大学・専⾨学校卒（3・4年制）の基本給

【基本給の推移：毎年2万円ずつ引き上げを実施！】

グラフの通り、毎年基本給を引き上げています。

【世の中の「一般的な平均」と比べても高水準！】

現在、日本の大学卒の平均基本給は約25万円台と言われています（東証プライム上場企業などの大手平均でも約26.5万円）。

大創産業の基本給28万円は、一般平均より毎月約3万円（年間で36万円）も高い水準です。

では、「月給2万円アップ」が、年間の収入にどれほど大きな影響を与えるか、新卒1年目の「想定年収」で比較してみましょう。

【新卒1年目の想定年収・手取り比較】

今回は、以下の条件でリアルに試算してみました。

• ※賞与試算条件：夏賞与（1ヶ月分）・ 冬賞与（2ヶ月分）× 5/6（4月〜8月の在籍期間分として算出）
• 初年度年収の対象期間：5月支給分（4月労働分）〜翌年4月支給分（3月労働分）の計12ヶ月
• ※手取り額の試算条件：一般的な社会保険料（健康保険、厚生年金、雇用保険）および所得税を控除した概算（約80%前後）として算出しています。住民税は2年目からの控除となるため、1年目の手取りは高めになる傾向があります。

なんと、1年目から想定年収は400万円、年間手取り額でも320万円、毎月の手取り額でも約22.4万円（※1年目の住民税非課税を考慮すると、実質約23万円前後）が手元に残る計算になります。

他社の新卒社員に比べても、ゆとりを持って社会人生活をスタートさせることができると思います。

※税金計算のルールの関係上、1年目の年末に会社から発行される源泉徴収票には、年内に実際に支給された8ヶ月分（5〜12月支給分）の金額が記載されます。本記事の想定年収（12ヶ月分）とは異なりますのでご留意ください。

②手取り額23万円の真価！新・社宅制度で最大化する、20代の「自由に使えるお金」

大創産業の待遇改善は、給与アップだけにとどまりません。若手社員の生活をより強力に支えるため、2026年7月1日より、新・社宅制度がスタートしています！

今回の改定では、特に20代の若手世代に対するサポートを大幅に強化しました。独身者向け社宅の個人負担割合は以下の通りです。

• 30歳未満：個人負担は「25%」（会社が75%を負担！）
• 30歳以上35歳未満： 個人負担「50%」
• 35歳以上50歳未満： 個人負担「70%」

20代のうちは、家賃の4分の3（75%）を会社が引き受けます（※地域ごとに上限額の設定あり）。

年齢が上がり、キャリアを積んでお給料が上がっていくにつれて、段階的に自立していくステップを踏めるロードマップになっています。

では、この「30歳未満は25%負担」というサポートがどれほど強力なのか、新卒1年目の手取り額「約23万円」をベースに、「家賃8万円の物件に住んで一人暮らしをする」というリアルなモデルケースで比較してみましょう。

【3パターン比較：家賃8万円の物件に住んだ場合の自己負担額】

手取り額は同じ「23万円」でも、社宅制度の有無や補助の割合によって、毎月「自由に使えるお金」にはこれだけの差が生まれます。

• パターン①：大創産業の新・社宅制度利用の場合
  担当者の一言：30歳未満であれば、家賃の75%（6万円）を会社が負担します。全国各地域に設定された上限金額の範囲内であれば、家賃8万円の部屋に「月2万円」で住むことができ、手元には21万円ものお金が残ります。
• パターン②：家賃補助5割の場合
  担当者の一言： 「家賃の半分を会社が補助してくれる」という企業も、一般的には福利厚生が手厚いとされます。しかし、大創産業の制度と比べると、毎月2万円（年間24万円）の差が生まれます。
• パターン③：社宅制度なしの場合
  担当者の一言： 補助がない場合、毎月の手取り額から丸々8万円が消えていくことになります。自由に使えるお金は15万円となり、生活費や光熱費を引くと、貯金や趣味に回せる額は限られてしまうかもしれません。

【年間で比較すると、自由に使えるお金に「約72万円」の差！】

家賃補助のない企業（パターン③）と、大創産業の社宅制度（パターン①）を年間で比較すると、なんと年間72万円（毎月6万円×12ヶ月）もの差が生まれます。

「基本給28万円へのアップ」と、この「社宅制度による固定費の削減」が組み合わさることで、皆さんが実際に生活の中で使えるお金は、他社と比べても非常に大きなゆとりとなります。

貯金に回すのもよし、趣味や旅行に使うのもよし、自己投資に充てるのもよし。お金の心配をすることなく、あなたが望むライフスタイルを叶えながら社会人生活をスタートさせることができます。

生活の「安心」を支え、あなたの可能性を応援します！

社会人のスタートは誰もが不安なもの。だからこそ大創産業は、皆さんが安心して新生活をスタートできるように、「基本給28万円」への引き上げと、自己負担25%の「新・社宅制度」を整えました。

私たちが本当に大切にしたいのは、あなたが生活費の心配をすることなく、思い切って仕事に挑戦し、プライベートも全力で楽しめる環境です。

ぜひ当社で安心して長く、あなた自身の可能性を広げながら、活躍してみませんか？

皆さんと一緒にワクワクする未来を創れる日を、採用担当一同、心から楽しみにしています！